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IT/Web業界転職で年収UP 沖縄県 与那原町 -成功のため押さえるべき基本事項-

スキル&知識・資格・面接ノウハウ・実績を積み重ね、IT業界で理想的なキャリアアップを目指す!
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IT業界で転職を成功させるために「IT業界転職に特化した基本事項」を掲載しています。IT業界の現状と将来性IT系国家資格IT系エージェントITの職種、ITで必要とされる人材要素など、IT業界へ転職するための足掛かりとなる大切な基本情報です。また、厚生労働省の「平成29年雇用動向調査結果の概要」によると、年収が少ないという理由が転職理由の上位に位置しており、年収・賃金は転職と密接に関わっています。本ページでは、地域別の平均年収や産業別の賃金、都道府県別の賃金、男女別の賃金など、現在の自身の年収と相対的に比較出来る情報も掲載しています。確実に転職を成功に導き、スキル、実績を積み重ね、理想的なキャリアアップを実現しましょう。

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(1) IT業界の将来性と転職市場 未経験でも転職可能

IT業界の将来性と転職市場 未経験でも転職可能

IT業界の将来性

  • 国内外で成長産業

Google や Amazon、Facebook、Apple、Microsft、IBM、oracle アメリカ大手IT企業の影響力は増し続け、近年では中国のIT系企業 Albaba や Tencent などの成長にも注目が集まっています。IT分野の調査を行う企業 ガートナー(Gartner, Inc.)は2018年10月17日、2018年の世界IT支出が3.7兆ドル(418兆円)となり、2019年には3.2%増の3.8兆ドル(430兆円)に達する推計を発表しました。ガートナーによると日本国内では、2018年IT支出は26.5兆円で、2019年は1.6%増の26.9兆円に達する見通しです。また、IT産業の成長によって、AI(人工知能)、IoT(インターネットとモノ)、ビックデータという技術が発展期を迎えており、これまでにないテクノロジーが生み出されつつあります。
1900年代のコンピューターとインターネットの発明は、第3次産業革命とも言われており、第1次~第2次を筋肉の拡張とすると、第3次は神経の拡張と言われています。そして、AI、IoT、ビックデータなどを始めとする新しい技術が第4次産業革命を世界に齎すとされ、ITの浸透によって人々の生活がより良い方向に変化するデジタルトランスフォーメーション(DX)が進行しています。
市場規模が拡大し、新しいテクノロジーが次々創造されるIT業界、まだまだ将来性のある業界と言って差し支えないでしょう。

IT業界の転職市場

  • IT業界は売り手市場
  • プログラマーは未経験でも転職可能
  • 事前準備は大きな効果を発揮
不足数は約25万人

IT業界は慢性的な人手不足で売り手市場です。2019年1月現在のIT人材数は約90万人程度とされ、不足数は約25万人と推計されています。2019年をピークに人材供給は減少傾向となり、より一層不足数が拡大すると予測されています。「経済産業省:IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果

未経験からのプログラマー

IT業界の主な職種には、営業(セールスエンジニア)、SE(システムエンジニア:常駐SE、社内SE、ブリッジSE)、ITコンサルタント、PM(プロジェクトマネージャー)、PL(プロジェクトリーダー)、データサイエンティスト、インフラエンジニア(サーバー、ネットワークなど)、データベースエンジニア、エンベデッドエンジニア(組み込み・制御)、セキュリティエンジニア、プログラマー、Web製作関連、などが挙げられます。中でもプログラマーは未経験者でも採用されやすい職種であり、プログラマーとして経験を積み、SE や プロジェクトマネージャー、ITコンサルタントなど、上流工程の職種へのキャリアアップを目指すことも可能です。昨今、プログラム言語の勉強はオンラインでも可能ですし、自身のパソコンに無料でプログラムの実行環境を構築できます。転職保証付きプログラミング教室 DMM WEBCAMP というようなサービスもあります。興味のある分野を見つけ、そのジャンルに強いプログラム言語でアウトプットしてみましょう。IT業界において、未経験者であっても実際に何かを形にするという積極的な姿勢は面接でも好印象に繋がります。

  • IT業界は成長産業

2018年の国内IT市場規模(ハードウェア・ソフトウェア・サービス含む)は前年比4.3%増のプラス成長であり、17兆5,000億円(IDC Japan株式会社)とされています。現在、IT業界では、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)、ビックデータの分野が特に注目され、これらの技術は様々な業界へ浸透し、これまでにないサービスやテクノロジーを生み出しつつあります。Amazonなどの電子商取引サービスやクラウドサービスなどの分野も成長しており、IT業界の今後の発展に関心が高まっています。今やITはビジネスと密接に結び付いており、今後もIT設備投資は多くの業界で積極的に実施されていくでしょう

(2) 沖縄県与那原町の平均年収と地域情報(2019年2月現在)

厚生労働省の「平成29年雇用動向調査結果の概要」によると、年収が少ないという理由が転職理由の上位に位置しており、年収・賃金は転職と密接に関わっています。地域別の平均年収や産業別の賃金、都道府県別の賃金、男女別の賃金など、現在の自身の年収と相対的に比較出来る情報を掲載しています。年収アップを目指す参考データにしてみましょう。

平均年収

沖縄県与那原町 総務省平成29年度(2019年2月現在)
平均年収 ¥2,580,917
全国市区町村ランキング 1209 位
所得割の納税義務者数 7,198 人
課税対象所得(単位:千円) ¥18,577,442

地域情報

沖縄県与那原町 総務省統計局 平成27国勢調査(2019年2月現在)
27年の人口総数(人) 18,410 人
平成22年~27年の人口増減数(人) 2,092 人
平成22年~27年の人口増減率(%) 12.8 %
面積(km2) 5.18 km2
人口密度(人/km2) 3,554.1 km2
平均年齢(歳) 40.8 歳
年齢中位数(歳) 40.0 歳
15歳未満人口(人) 3,418 人
15~64歳人口(人) 11,350 人
65歳以上人口(人) 3,358 人
15歳未満人口(%) 18.9 %
15~64歳人口(%) 62.6 %
65歳以上人口(%) 18.5 %
年齢(男)総数人口(人) 8,832 人
年齢(男)15歳未満人口(人) 1,746 人
年齢(男)15~64歳人口(人) 5,504 人
年齢(男)65歳以上人口(人) 1,451 人
年齢別割合(男)15歳未満人口割合(%) 20.1 %
年齢別割合(男)15~64歳人口割合(%) 63.3 %
年齢別割合(男)65歳以上人口割合(%) 16.7 %
年齢(女)総数人口(人) 9,578 人
年齢(女)15歳未満人口(人) 1,672 人
年齢(女)15~64歳人口(人) 5,846 人
年齢(女)65歳以上人口(人) 1,907 人
年齢別割合(女)15歳未満人口割合(%) 17.7 %
年齢別割合(女)15~64歳人口割合(%) 62.0 %
年齢別割合(女)65歳以上人口割合(%) 20.2 %
国籍日本人(人) 18,020 人
国籍外国人(人) 81 人

(3) IT業界の賃金 と 産業別の賃金 (2019年2月現在)

IT(情報通信業)の賃金

情報通信業の「男女計/年齢計/企業規模計」は、376.7千円です。約37万6千円程度で、全体の4位に位置しています。

  • 1位が電気・ガス・熱供給・水道業:404.2千円
  • 2位が学術研究/専門・技術サービス業:382.8千円
  • 3位が教育/学習支援業:379.3千円
  • 4位が情報通信業:376.7千円

となっています。
「参照資料:厚生労働省 平成29年賃金構造基本統計調査 結果の概況 統計表(2019年1月現在)

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:376.7千円

情報通信業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 376.7 410.9 359.3 333.4 397.2 434.8 376.2 351.5 307.3 326.8 302.4 276.3
20~24歳 232.4 250.9 226 221.4 233.1 251.3 228.4 220.8 231 250.1 220.9 222.5
25~29 269.2 292.6 255.2 253 274.5 299.8 259.6 257.7 257 276.8 244.6 241.7
30~34 319 343.3 307.7 292.8 330.6 361.6 313.9 303.3 285.3 293.1 289.4 259.2
35~39 362.2 389.6 350.6 328.2 377.1 407.8 362.6 341.3 306.3 319.8 305.5 282.3
40~44 419.3 440.9 419.4 378.3 440.1 471.9 435.8 390.2 341.8 339 354.3 326.7
45~49 458.7 478 465.8 391.2 485 505.8 484 423.5 362.2 368.2 396.6 299.2
50~54 512.4 549.5 494.2 407.4 528.1 558.3 514.9 427.2 418.1 480 392.5 331
55~59 508.7 524.9 483.1 506.4 526.5 538.6 501.7 536.1 408.1 454.3 361.1 338.3
60~64 292.5 268.9 306.3 375.3 301.6 275.6 317.5 404.1 229.2 213 224.1 271.8
65~69 281 269.3 269.6 302.8 288.6 271.7 275.2 319.9 213.8 183.1 232.2 205.7

その他産業の賃金

産業計の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:304.3千円

産業計
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 304.3 346.8 289.7 269 335.5 383.3 318.3 293.6 246.1 270.8 241.4 223
20~24歳 206.7 218.2 203 195.9 210.5 220.1 205.8 203.6 202.5 215.9 200.1 188.4
25~29 238.9 257.2 230.6 222.3 248.1 265.8 237.8 233.4 225.9 243.6 221.2 207.2
30~34 272.2 299.2 260.4 248.9 289 318.4 274 265.4 241.6 262 237.5 217.7
35~39 301.1 337.9 286.7 272.4 324.1 364 307.6 292.8 254 280.7 247.7 228.7
40~44 327.4 371.8 312.9 290.3 358.7 408.8 341.5 317 262.4 290.8 258.3 232.2
45~49 352.3 410.1 332.7 298.4 394.7 458 372.2 331 268.2 299.8 263.6 235.4
50~54 372.5 445 349 301.9 424 500.4 398.2 336.8 270 304 264.1 240.9
55~59 363.7 432.5 346.1 304.7 412.2 481.6 396.1 339.2 262.9 295.5 257.9 240.1
60~64 274.5 297.4 265.7 264.3 294.1 315.3 286.2 283.1 224.3 242.3 219.9 215.9
65~69 250.2 287.5 245.8 239.4 261 304.3 259.3 247.2 220.1 249.7 210 214.6
鉱業、採石業、砂利採取業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:321.3千円

鉱業、採石業、砂利採取業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 321.3 391 405.6 269.3 331.8 409.4 421.5 277.5 243.6 248 308.9 201.8
20~24歳 221.4 221 231.4 212.4 222.1 221.6 231.5 214.4 216.1 215.6 230.7 184.9
25~29 266 280.2 278.8 229.7 266 283.5 277.2 234.2 265.9 248.7 283.1 185.1
30~34 293.6 273.6 350.9 248.1 297.4 292.1 348.9 257.3 272.1 199.4 359.8 170.7
35~39 320.3 342.7 414.7 254.9 328.4 375.5 433 258.8 263.4 191.9 322.3 215.7
40~44 319.3 437.1 406.3 270.8 328.6 486.7 414 280.7 264.3 280 371.1 197.9
45~49 339.9 466.3 450.7 281.3 350.6 481 470.6 288.7 245.5 272.8 305.7 212.6
50~54 387 519.4 521.5 286.8 408.2 532.8 543.5 302.3 238.5 324.3 326 201.6
55~59 386.5 562.7 532.7 301.5 404.3 590.3 543.1 314.5 221.1 245.7 272.3 212.4
60~64 272.9 312.4 312.9 261.1 280.7 313.1 325.5 268 196.2 268 188 197.3
65~69 252.6 294.7 246.5 256.3 294.7 250.4 190.3 190.3
建設業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:330.5千円

建設業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 330.5 411.7 340.7 294.7 343.9 429.5 359 305.3 244 301.1 242 219.7
20~24歳 215.5 220.4 216.2 213 218.4 224.1 218.5 216.1 199.5 204.7 205.2 192.8
25~29 250.5 265.3 246.8 242.5 255.6 268.3 253.1 248.2 224.5 248.5 223.7 207.1
30~34 290.9 324.9 295.5 273.8 302.3 335 311 284.4 225.6 263.5 232.4 203
35~39 316.1 365.8 321.6 300.3 330.1 387.6 339.2 312.6 240.4 286 239.4 220.1
40~44 347.9 422.4 356.3 317.5 365.3 443.6 379.5 332.9 252.1 323.3 249.4 220.1
45~49 385.2 494 392.8 327.1 405.1 514.5 419.7 343.1 269.6 363 259 231.3
50~54 410.4 564.9 420.7 329.7 431.1 593.7 442.7 343.7 273.9 352.1 264.6 244.8
55~59 399.8 557.3 424.6 328.5 415.9 575.7 446 341 264.7 382 259.9 226.1
60~64 323.2 395.4 342.1 298.3 330.8 404.3 348 305.4 224.9 219.4 269.4 213.7
65~69 284 331.9 320 269.2 287.1 333.2 327.4 271.3 224.5 162.8 180.8 233.3
製造業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:294.5千円

製造業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 294.5 349.5 276.3 252.2 318.9 368.5 299.9 276.1 214.1 256.3 207.5 190.9
20~24歳 197.9 214.1 193 184.2 203.7 217.9 197.5 191.8 184.1 200.8 183.4 170.5
25~29 229 252.1 220.2 206.4 236.6 256.7 227 216 204.9 231.4 201.9 182.8
30~34 261.1 298.1 246.1 232.7 272.4 305.6 256.7 245.4 215.3 254 208.7 191.3
35~39 288.6 338.3 271 251.9 304.9 350.4 286.2 269.3 224.5 270.5 218.3 194.3
40~44 314.1 369.3 298 271.1 337.4 389.1 320.8 294.5 232.3 279.8 226.1 199
45~49 344.6 417.3 324.9 278.3 377.4 443.8 356.5 309.4 237.3 294.5 229.5 200.5
50~54 366.1 454.5 337.1 287.3 407.3 484.1 377.6 324.7 228.6 287.5 217.1 202.8
55~59 362.5 459.9 336.2 284.4 409.9 492.5 385.2 325.6 213.8 274.5 200.2 195.5
60~64 243.8 261.9 231.1 241.3 267.8 279.6 255.3 269.3 173.1 174.5 168.5 177.3
65~69 220.5 235.5 211.9 222.2 241.8 272.6 235.3 240 166.4 156.5 153.7 175.3
電気・ガス・熱供給・水道業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:404.2千円

電気・ガス・熱供給・水道業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 404.2 421.6 328.8 307.6 415.2 431.6 340.5 318.1 318.9 337 264.7 247.9
20~24歳 219 221.2 202.5 202.6 220.8 222.8 202 206.8 209.7 211.9 204 186.3
25~29 271.1 277.7 236.8 226.5 274.1 279.8 238.1 227.5 249.7 258.3 233.5 222.7
30~34 330.1 345.6 283.7 264.3 339.2 354.3 289 270.3 279.9 290.3 265.9 238.6
35~39 386.4 406.2 324.3 300.5 395.3 414.8 331.8 309.1 328.5 347.9 280.1 256.4
40~44 442.7 465.4 370.5 309 454.7 476.8 381 322.1 349.8 374.1 278.3 246.5
45~49 507.2 529.3 396 365.4 524.4 545.1 417.4 383.7 388.9 414.9 292.6 257.8
50~54 546.1 565.8 418 381.5 558.4 575.4 441.6 401 418.2 455 278.5 273.3
55~59 527.3 549.1 421.4 391.6 535.7 557.3 421.7 401.7 414.9 427.6 419.3 316.3
60~64 272.5 267.8 284.9 281.8 276.8 272.2 289.6 284.8 206.7 207.7 186.5 227.6
65~69 254.5 266.6 237.5 251.4 256.9 267.1 245.2 251.4 162.5 217.8 150.8
運輸業、郵便業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:376.7千円

運輸業、郵便業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 274.8 299.5 261.8 261.9 283.1 311 269.7 267.8 221.8 236.4 213.6 209.9
20~24歳 207.1 214.1 196.8 209.4 211.2 215.5 202 217.2 198 210.8 187.4 183.6
25~29 236.7 245.5 223.7 230.8 242.5 248.2 232.2 241.7 219.1 236.8 203.3 188
30~34 260.1 276.5 241.4 253.7 267.1 284.5 246.7 262.3 228.1 243.7 215.8 204.5
35~39 279.4 301.7 264.3 263.3 287.4 312.5 270.9 269.4 229.9 238.5 228.6 212.7
40~44 291.7 317.1 277.5 278.9 300.9 328.8 285 287.5 231.9 243.9 228.7 219.9
45~49 300.2 330.2 285.6 286.4 309.3 340.3 296 293.3 237.2 265.7 220.3 224.9
50~54 302.6 344.4 289.2 277.4 311.5 358.3 295.9 284.9 235.4 249.7 237.6 215.2
55~59 300.6 352.1 281.2 268.8 310.4 365.3 291.1 274.1 206.6 211.7 203.6 206.1
60~64 236.7 234.8 235.2 239.6 240.7 240.9 239.6 241.8 185.1 174.1 186.7 194.1
65~69 210.6 202.9 208.5 214 211.7 204.8 209.6 215 188.8 162.2 185.6 195.7
卸売業、小売業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:308千円

卸売業、小売業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 308 331.4 302.7 282.5 345 380.5 336 309.5 236.1 244.4 232.2 228.7
20~24歳 204.4 213.2 201.4 194 208.9 215.8 207.1 200.9 199.2 210.7 193.7 186.7
25~29 234.7 245.5 229.4 226 244.5 257.2 239.4 234.1 221.6 231.4 215.8 213.5
30~34 270.6 286.7 266 252.7 289.5 311 283.3 266.9 236.4 245.3 233.6 226.1
35~39 306.6 329.2 297.8 288.2 330.9 361.1 319.8 307.2 249.9 262 240.9 243.7
40~44 332.4 362.1 325.9 303.5 366.1 407.8 355.4 330 253.6 267.2 250.8 237.9
45~49 364 402 352.2 322.1 412.8 462.8 395 360.9 258 270.9 257 239.8
50~54 380.8 416.5 380.2 322.7 438.8 491.7 430.6 361.8 253.5 260 251.6 245.5
55~59 377.7 402 391.8 327.2 437 478.4 443 370.5 242.5 236.7 246.8 245.3
60~64 269.5 255.3 270.9 282.1 295.4 289.8 292.2 303.4 199.3 185.3 199.4 217.7
65~69 242.6 248.4 233.4 245.7 259.9 280 252.6 256.5 199.2 193.3 175.3 216.5
金融業、保険業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:369.1千円

金融業、保険業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 369.1 368.2 367.1 395.2 467 482.4 418 454.3 279.7 277.6 289.8 296.9
20~24歳 214 215.7 205.8 224.7 226.1 228.2 216.4 244.7 206.8 209.1 197.2 200.8
25~29 257.8 260.1 249.6 248.7 285.9 292.2 267.4 262.3 236.1 236.9 232.3 233.5
30~34 319.4 321.5 310.5 315 386.8 399.5 347.3 353.8 262.4 262.4 263.2 258.1
35~39 370.2 367.9 381.1 368 480.1 501.3 428.6 429 286.6 282.2 315 288.5
40~44 413.7 411.6 420.6 419.7 548.7 571.7 488.3 496.6 294 285.7 334.1 308.9
45~49 460.8 462.3 452.6 463.8 596.6 622.9 506.3 536 315.8 305.7 368.5 361.7
50~54 481.4 478 499.1 481.3 618.4 639.3 550.3 567.8 318.8 311.1 374 354.1
55~59 423.5 406.9 475.4 504.7 512.3 510.8 501.5 555.6 311.5 307.2 361.3 329.5
60~64 311.3 309 303.8 356.1 318.2 312 313.5 377.8 300.9 305.8 250.4 264.2
65~69 314.6 316.1 297.2 307.9 282.8 271.5 295.6 316.4 325.8 326.2 329.9 229.8
不動産業、物品賃貸業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:369.1千円

不動産業、物品賃貸業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 321.6 342.6 323 298.1 354.9 371.9 362.7 325.7 251.8 271.8 247.1 240.3
20~24歳 220.5 225.4 223.1 211.3 226.6 222.6 236.5 217.3 213.8 228.6 210.7 202.7
25~29 247.6 254.1 248.6 239 260.8 260.6 265.4 254.7 229.9 243.7 229.7 215.5
30~34 293.4 308.4 291.7 276.5 319.3 329.4 324.6 297.9 250.8 270.7 246.3 232
35~39 324.8 345.5 326.3 299.2 352.4 371.7 354.9 326.2 259.9 278.7 262 236.8
40~44 356.4 398 351.9 322 395.3 439.5 392 355.5 270.6 303.9 260.9 252.5
45~49 382.6 447.5 378.9 329.2 433.8 504.4 434 365.2 278.7 310.2 274.3 260.4
50~54 423.5 487.9 425.3 363.7 482 559.4 485 405.4 278.2 293.8 276 268.3
55~59 397.9 439.8 413.1 347.6 436.6 467.7 456.6 382.3 275.7 310.5 269.2 266
60~64 272.2 249.9 280.3 286.5 283.7 256.1 296.2 301.1 212.2 199.2 200.3 231.6
65~69 223.5 185.2 239.6 255.5 225.7 186.2 246.5 261.5 207.1 170.8 168.2 235.4
学術研究、専門・技術サービス業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:382.8千円

学術研究、専門・技術サービス業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 382.8 447.2 358.5 310.8 414.5 468.1 391.8 340.9 294.8 359.4 281.8 251.1
20~24歳 216.3 234 219.2 196.8 221.4 237.3 216.8 206.4 209.6 226.6 222.4 188.3
25~29 264.2 295.5 252 231.6 271.8 297.3 259.4 239.3 248.7 290 239.9 219.9
30~34 315.8 356.8 296.8 267.7 333.9 368.4 311.4 286.4 276.6 318.3 274.2 236.7
35~39 358.2 420 339.2 293.4 387.6 436 369.9 320.7 289.7 354.6 283.1 249.2
40~44 409.2 476.9 389.1 334.1 442.4 501.8 422.5 367.1 318.9 389 302.4 266.6
45~49 448.7 521.5 420.6 355.5 485.1 547.5 455 391.5 333.8 403.6 315.2 284.7
50~54 507.1 595.5 456.5 393.9 542.6 617.2 496.9 428.8 378.1 482.3 337.8 303.8
55~59 506.3 565.1 493.2 395 538.2 589.6 524.1 430.5 345.4 401.2 345.3 279.2
60~64 360.5 375.5 359.2 342.6 372.7 382.1 373.4 358.2 277 280.7 276.5 275.7
65~69 335.7 379.5 342.2 295.5 342.9 380.2 358.7 301.8 248.9 359.9 222.1 232
宿泊業、飲食サービス業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:242.1千円

宿泊業、飲食サービス業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 242.1 255.7 239.9 230.5 271.4 291.3 266.9 257 200.1 209.4 199.8 189.6
20~24歳 185.9 194.6 180.4 180.6 188.3 197.5 181.2 187.3 184 193 179.9 173.3
25~29 215 224.1 206.3 212.9 225.4 235.5 215.7 225.8 202.8 213.8 194.5 192.8
30~34 235.3 246.9 224 233.8 249.9 263.7 235.5 249.8 212.6 225.8 207.8 197.8
35~39 257.3 278.2 248.8 241.6 277 301 265.7 260.6 218.7 233.3 217.2 202.3
40~44 274.9 294.7 274.1 254.3 300.1 323.6 296.8 278.1 218.2 227.5 226.8 198.4
45~49 279.8 296.4 287.9 253.6 315.5 341.7 317.9 286.3 211.7 223.3 214.7 196.2
50~54 275.9 301.5 278.4 249.4 318.8 352.9 319.7 282.9 207.4 210.3 209.7 202.8
55~59 265.2 272 277.2 249.6 307.7 322.9 316 288.3 199.5 200.3 207.4 192.7
60~64 214.9 214.8 219 212.4 247.9 252 245.9 247 174.7 171.4 180.5 173.3
65~69 199.8 192.7 188.8 208.9 224.4 224.2 206.4 237.4 173.9 159.2 163.2 184
生活関連サービス業、娯楽業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:259.6千円

生活関連サービス業、娯楽業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 259.6 279.7 258.7 244 291 318.5 288.3 271.5 221.9 233 223.2 211.4
20~24歳 196.5 202 200.5 187.9 199.6 204 205 190 194.6 200.8 197.7 186.6
25~29 224.2 231.3 227 213.9 232.1 242.6 233.1 219.9 217.1 220 221.6 208.8
30~34 252.4 263.8 251.8 241.9 268.2 286.9 265.3 252.4 231.3 232.8 232.1 228.9
35~39 279.9 300.5 277 260.2 306.3 332.6 303.1 281.8 238.5 253.5 235.2 224.6
40~44 287.9 313.2 282.1 271.6 325.6 363.6 317 303 234.3 248 230.2 225.6
45~49 303.7 341.8 298.2 277.1 351.9 395.3 342.8 320.2 237.3 249.4 243.5 220.6
50~54 306.5 334.1 313.2 281.1 358.7 378.1 373.1 330.1 243.9 280 240.8 223.7
55~59 294.9 327.6 298.1 272 340.3 394.6 339.4 309.4 231.9 243.1 236.5 220.5
60~64 217.6 213.6 215.2 222.1 238.2 241 229.8 245.4 187.5 181.1 193.4 184.9
65~69 190.2 170.3 193.7 194.1 203 186.7 204.5 205.9 169.9 154.4 174.3 173.6
教育、学習支援業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:379.3千円

教育、学習支援業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 379.3 450.4 386 273.1 440.3 501.8 427.9 323.1 309.8 363.8 334.2 243.2
20~24歳 207.9 234.2 211.6 196.7 222.5 230.5 225.4 208.8 204.7 235.7 206.3 195.5
25~29 245.6 270.3 249.1 219.5 263.9 281.8 260.2 238.5 235 261.1 240.5 214.1
30~34 297.9 331.1 298.8 246.8 327.4 361.8 320.6 268.9 271.8 300.1 276.2 233.7
35~39 348.1 398.5 345.5 264.4 388.6 429.9 375.5 300.4 296.8 339.5 309.2 238.9
40~44 392.2 449.9 388.1 297.3 437.7 485.8 420.2 347.6 334 386.3 349.5 256.5
45~49 424.9 488.3 426.2 312.1 478.6 530.1 468.9 363.2 361.7 422 375.1 276.9
50~54 473.8 543.2 480.1 342.6 524.7 584.5 517.8 384.2 395.3 451.1 422.6 306.6
55~59 504 580.1 507.8 355.9 544.9 610 539.2 392.8 425.2 495.8 451.9 312.1
60~64 485.9 587 476.1 311.9 504.2 608.3 478 311.6 430.9 493 470.7 312.7
65~69 478.5 626.3 470.9 296.3 486.8 635.5 469.3 279.8 444.7 549.8 476.5 342.2
医療、福祉の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:279.7千円

医療、福祉
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 279.7 331.5 276.9 246 339.4 414.6 329.2 292.4 256 296.2 254.1 231.7
20~24歳 212.1 234.5 210.4 193.9 212.5 228.4 209 202.6 212 236.1 210.9 192.3
25~29 241.2 275.2 235.3 215.5 255.6 297 241.6 237.6 234.7 265.6 232 207.6
30~34 262.6 306 257 234.8 287.7 341.3 273.1 271.2 248.1 286.7 246.2 218.1
35~39 284.3 345.3 274.8 250.7 324.1 409.6 304.8 292.3 263.2 313.4 257.1 232.3
40~44 298.7 374.8 292.4 253.3 356.9 469 339.1 299.5 272.2 331.8 268.2 237.5
45~49 301.8 375.5 298.6 257.3 395.3 515.2 379.9 321.7 271.9 323.3 271.3 240.6
50~54 313 392.7 315.4 262.8 473.2 605.4 477.3 344.9 274.6 326.4 274.3 247.9
55~59 313.5 390.2 310.6 278.6 450 559.3 445.5 367.2 277.1 322.6 275.3 259.7
60~64 290.7 400.3 285.9 257.2 395.5 555 396.5 308.1 248.6 315 240 240.2
65~69 295.1 384.3 297.6 271.4 401.4 528.2 427.9 310 244.9 249.9 235.4 256.4
複合サービス事業の賃金

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:294千円

複合サービス事業
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 294 306.2 268.9 274.6 318.4 324.5 302.4 300.3 231.1 239.3 223.3 210.4
20~24歳 196.6 204.6 185.9 182.9 203.7 209.7 190.8 185 187.2 193.6 182.5 179.6
25~29 222.8 230.6 208.8 223.2 230.3 236.2 216.4 231.9 207.4 215.4 199.3 197.2
30~34 253.1 262.2 233.6 232.4 263.1 268.5 247.4 240.7 225.8 236.5 215.3 215.7
35~39 282.4 291.7 262.8 253 297.5 302.8 283.4 271 232.5 237.5 228.9 204.6
40~44 320.8 332 290 306.9 342.1 348.3 319.3 336.9 259 269.4 244.8 240.6
45~49 335.1 342.1 314.7 338.7 365.6 367.5 358.4 367.9 255.5 257.4 253.5 229.7
50~54 360.9 374.6 333 319.3 403.2 408.3 391.2 365.5 254.7 259.7 250.9 215.2
55~59 363.7 371.2 351.3 357.5 398.2 396.5 403 385.7 249.7 238.9 258.3 243.8
60~64 228.8 247.3 194.5 233.4 246.4 262 209.6 249.5 174.9 181.5 167.6 186.4
65~69 205.3 215.6 183.1 263.7 217.1 222.8 193.3 274 160.8 166.6 159.6 148.1
サービス業の賃金(他に分類されないもの)

平成29年(単位:千円)
男女計/年齢計/企業規模計:255.6千円

サービス業(他に分類されないもの)
  男女計

企業
規模






企業
規模






企業
規模






年齢計 255.6 263.8 244.8 260.3 275.1 288.8 265 273 217.9 225.4 206.8 224.2
20~24歳 202.6 209.2 197.2 197.9 206 212 200.3 204.3 198.2 206.1 193 187
25~29 220.5 228.7 210.4 222.5 230.4 239.7 220.9 229.2 206.5 213.7 196.6 210.7
30~34 237.3 241.7 227.7 244.6 251.7 255.9 244.7 254.9 212.1 221.5 201.5 211.9
35~39 257 258.5 248.5 267 276.6 277.3 273.5 279.5 221.9 230.9 209.1 229.6
40~44 269.6 269.6 264 277.5 296.2 300.2 292.3 296.2 224.3 229 216.8 227.8
45~49 279.8 284.3 270.3 286.3 310.4 321.8 303.4 305.3 229.1 234.7 219.1 235.8
50~54 293.6 313.7 277.2 290.1 324.8 360.3 307.8 305.2 238.1 243.5 227.1 250.3
55~59 293.3 326 272.7 289.3 318.3 358.9 299.8 302.3 224.3 237.3 201 250.3
60~64 237.3 237.3 227.7 251.5 247.9 251.1 237.5 260.4 192.5 190.2 186.9 205.2
65~69 203.2 200 199.6 210.2 210.3 206.1 207.2 217 170.4 178.3 161.8 176.4

都道府県別の賃金

平成29年(単位:千円)

都道府県別の賃金(男女計)
都道府県別 男女計 主な産業別賃金及び産業計の年齢・勤続年数





(歳)




(年)



(*1)









便















(*2)
全国計 42.5 12.1 304.3 330.5 294.5 274.8 308 279.7 255.6
北海道 43.4 11.1 266.4 281.4 246.7 226.9 274.5 266.1 226.3
青森 43.6 11.9 234.8 240 224.4 227.1 218.2 235.2 186.2
岩手 43.6 11.9 236.8 271.3 226.8 221.7 236.5 224.1 204.3
宮城 42.7 12.6 284.5 329.1 250.3 259.8 298.9 263.9 234
秋田 44.2 13.1 240.8 254.1 216.8 237.8 232.8 253 207
山形 43 12.9 246.7 250.6 238.3 222.8 258.5 246.8 199.8
福島 43 11.9 261.4 282.7 248.2 240.4 265.1 266.7 238.9
茨城 42.7 13.1 299.8 341.7 291.3 266.5 279.9 276.4 261.8
栃木 42.7 13.2 294.9 301.2 288.8 263 275.3 288.6 241
群馬 42.7 12.2 282.4 312.9 276 266.5 286.7 275.1 231.7
埼玉 42.5 11.6 296.5 364.3 296.4 274 294.2 287.2 269.3
千葉 42.2 11.4 309.4 327.9 305.8 311.6 297.7 299.6 277.7
東京 42 12.2 377.5 409.7 378.3 335.5 369.4 329.7 302.7
神奈川 42.6 12 329.8 361.3 341.7 289.2 325.9 302.3 264.7
新潟 42.9 12.7 260.1 283.4 252.8 259.7 253.2 253.4 215.2
富山 42.9 12.6 267.6 309.9 261.6 250.9 257.3 255.4 235.3
石川 42.9 12.5 276.7 311.5 266.7 267.9 281.1 269.1 224.9
福井 42.8 13.2 272.3 308.1 264.7 290.2 248.4 263.1 227.4
山梨 43 11.8 279.9 331.3 287.1 241.8 283.7 261.4 217.3
長野 43 12.4 275 304.3 276.1 249.6 274.6 258.7 227.6
岐阜 42.5 11.9 277.9 299.7 266.5 267.2 279.2 284.9 236.9
静岡 43.2 12.9 290.8 332.3 295.8 274.8 281.3 263.7 238.7
愛知 41.6 12.7 318.3 354.1 323.6 283.4 322.5 303.5 251.5
三重 42.2 13 300 331.8 317.2 269.6 268.6 280.3 243.2
滋賀 42.4 12.2 295.8 331.5 314.2 278.2 284 267.8 224.2
京都 42.7 11.9 311.6 311.1 328.7 260.1 297.6 321.7 209.8
大阪 42.3 12 326.1 368.6 323.3 301 335.8 301.6 269.7
兵庫 42.6 12.1 294.8 326.1 298.8 267.6 280.9 288.1 246.6
奈良 42.2 11.1 300.7 328.4 291.3 244.4 291.6 309.9 246.6
和歌山 42.6 12.4 282.2 317.9 272.1 252.3 283.1 276.7 236
鳥取 43 12.1 254.2 266.4 240.2 250 244.6 266.6 212.5
島根 43 11.9 253.4 280.1 242 233.3 249.5 261.3 200.3
岡山 42.8 12.1 269.6 311.9 268.6 242.8 252.9 263.6 224.6
広島 42.7 13.1 297.6 320.8 281.9 266.4 320.9 285.4 252.8
山口 43.2 12 273.5 291.3 279.7 262.9 258.5 270.3 241.1
徳島 42.4 12.4 274.6 275.1 281 253.9 256.8 260.7 207.9
香川 42.7 12.5 277.7 354.9 260.7 255.5 265 269.6 238.7
愛媛 42.9 11.8 262.7 282.3 262.2 257.2 246.3 249.8 223.1
高知 43.3 11.6 258.3 268.3 241.6 260.3 236.1 256.4 216.1
福岡 42.4 10.9 282.7 339 269 256.2 288.1 269.5 240.9
佐賀 42.9 11.6 246.6 280.5 235 229.4 243.6 244 207.5
長崎 43.1 11.6 253.4 273.8 256.2 220.2 247.9 246.8 216.8
熊本 43.3 11.4 253.8 251.6 257.4 216.8 245.4 258.2 205.7
大分 43 11.7 257.8 272 256.4 247.6 251.8 252.9 210.3
宮崎 43.3 11.2 235.5 255.7 217.5 240.3 216.2 243.5 191.5
鹿児島 43.9 11.3 249.2 261.3 232.2 232.2 244.4 246.9 214.7
沖縄 42 9.4 244.4 260.3 211.8 221.3 228.6 257.3 198.6

(*1)産業計には、上掲のほか、鉱業,採石業,砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門・技術サービス業、宿泊業,飲食サービス業、生活関連サービス業,娯楽業、教育,学習支援業及び複合サービス事業を含む。
(*2)他に分類されないもの

平成29年(単位:千円)

都道府県別の賃金(男計)
都道府県別 男計 主な産業別賃金及び産業計の年齢・勤続年数





(歳)




(年)



(*1)









便















(*2)
全国計 43.3 13.5 335.5 343.9 318.9 283.1 345 339.4 275.1
北海道 44.5 12.7 293.1 287 275.3 236.3 311.5 317.7 240.1
青森 44 13.2 263.2 242.7 259.5 232.1 256.6 285.8 200.7
岩手 44.5 13.1 260.2 286.5 255.7 226 257.3 250 216.5
宮城 43.7 13.9 313.5 343.8 281.5 267.5 331.8 295.2 248.7
秋田 44.7 14.1 264.1 259.9 244 243.5 275.7 298.6 218.9
山形 43.2 13.7 272.4 258.8 267.8 225.4 290 285.9 217.5
福島 43.6 13 289.6 294.2 277.9 248.7 298.8 332.4 266.3
茨城 43.1 14.6 331.6 354 315.8 272.9 313.9 355.5 281.6
栃木 43.1 14.4 322.1 314.5 308.9 271.4 303.3 362.3 258.9
群馬 43.2 13.7 311.2 323.6 298 278.2 328.4 343.9 250.7
埼玉 43.2 13.1 325.2 388.9 318.6 283.2 328.9 354.4 298.9
千葉 43.2 12.9 338.7 347 330.8 315.1 329.1 356 296.3
東京 43.3 13.6 414.6 427.3 403.1 346.2 413.1 383.7 327.6
神奈川 43.4 13.5 358.8 375.6 363.4 298.1 359.6 359.1 280.6
新潟 43.2 13.6 283.6 293.2 274.3 268 280.8 290.6 233.8
富山 43.2 13.7 294.4 319.8 285.1 258.9 290.7 310.8 261
石川 43.5 13.6 303.4 326.5 289 276.5 313.7 320.6 247.8
福井 43.1 14.3 306.4 319.2 292 302.8 286.2 342.9 258.2
山梨 43.5 13.4 309.7 345.3 318.6 250.9 308.5 290.2 238.9
長野 43.5 13.8 302.4 321.4 301.3 256.5 303.5 297.8 242.7
岐阜 42.8 13.3 304.2 312 293.3 277.3 304.1 354.9 254.7
静岡 43.6 14.2 321.3 348.9 322.9 291.6 310.8 309.7 252.9
愛知 42.3 14.1 345 369.3 343.1 293.1 364.4 369.4 267.1
三重 42.6 14.6 329.8 345.8 340.1 279.7 301.1 336.5 268.1
滋賀 42.8 13.4 323.2 348.2 336.2 287.4 320.9 337.2 231
京都 43.8 13.8 345.6 325.7 351.1 266.5 332.8 368.7 257.1
大阪 43.5 13.5 358.1 384.6 342 315.5 373.1 363.9 285
兵庫 43.2 13.5 319.3 342.2 315.6 276.5 315.7 344.3 262.4
奈良 42.9 12.8 330.4 342.1 312.6 248.9 321.3 397 263.8
和歌山 43.1 14 308.4 332.4 295.5 260.7 310 323.2 249.4
鳥取 43.4 12.9 277.2 277.5 268.6 263.7 271.5 293.3 231.3
島根 43.5 13 277.4 294 264.4 238.8 276.5 333.8 209.5
岡山 43 13.5 298.1 331.8 290.3 251 300 323.5 241.9
広島 43.4 14.6 326.2 330.6 300.7 275.3 353.5 352.4 286.4
山口 43.7 13.1 298.3 301.5 297.8 269.8 292 325.9 252.6
徳島 42.6 13.7 302.3 283.4 302.9 259.4 286.9 309.2 229.4
香川 43.1 13.7 304.1 366.9 275.7 265.6 298.7 326.9 255.4
愛媛 43.3 13.4 295.4 295.6 286.8 267.2 281.4 324.3 238.2
高知 43 13 286.2 276.5 260.7 271.4 269.7 299.2 228.6
福岡 43.3 12.4 316.2 354.6 290 261.2 325.9 345.7 272.1
佐賀 43.2 12.4 277.6 293.1 266.6 233.8 274.8 303.9 225.8
長崎 44 12.9 281.5 285.4 276.5 223.6 276.9 313.1 230.7
熊本 43.7 12.5 281.6 258.9 284.9 220.7 271.7 329 220.8
大分 43.5 12.9 281.1 278.1 273.3 253.4 282.7 310.9 225.1
宮崎 43.9 12.3 262.8 265.1 246.5 251.2 245.5 297.8 207.4
鹿児島 44.8 12.7 280.4 267.3 264.9 238.3 275.9 314.5 228.8
沖縄 42.9 10.4 267.1 269.2 227.9 223.9 252.9 333.3 213.7

(*1)産業計には、上掲のほか、鉱業,採石業,砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門・技術サービス業、宿泊業,飲食サービス業、生活関連サービス業,娯楽業、教育,学習支援業及び複合サービス事業を含む。
(*2)他に分類されないもの

平成29年(単位:千円)

都道府県別の賃金(女計)
都道府県別 女計 主な産業別賃金及び産業計の年齢・勤続年数





(歳)




(年)



(*1)









便















(*2)
全国計 41.1 9.4 246.1 244 214.1 221.8 236.1 256 217.9
北海道 41.5 8.5 222 221 188.7 172.5 205.2 243.3 195.3
青森 43.2 10.2 199.3 202.2 161.4 177.2 162.7 218.2 155.4
岩手 42 9.9 198.6 193.1 170.2 179.9 192.4 215.4 167.4
宮城 40.7 9.9 225.9 240.8 183 198.7 224.9 247.7 190.8
秋田 43.5 11.6 207.3 194.5 166.8 186.8 178.9 236.1 177.8
山形 42.7 11.5 206.2 199.5 185.1 201 193.7 229.4 163.3
福島 41.8 10.1 213.4 205.1 186 182.9 197.3 244.3 171.3
茨城 42 9.9 232 238.3 208.4 209.4 207.5 243.7 205.5
栃木 41.7 10.3 232.6 211.8 214.2 202.5 212 262.9 195
群馬 41.7 9.3 226.6 214.6 201.4 196.2 202.9 249.1 197.1
埼玉 41.2 8.6 242 247.2 218.9 207 222.3 261.2 219.9
千葉 40.7 8.9 260.4 231.3 224.2 298.5 242.2 272.7 214.9
東京 39.5 9.3 303 297.2 293.6 276.7 285.1 306.4 263.7
神奈川 40.8 8.9 267.7 256.1 249.9 221.7 259.6 277.4 229.9
新潟 42.5 11 216.1 221.8 192.6 189.2 198.3 238.6 174.7
富山 42.3 10.8 218.8 225.6 202.7 195 190.5 241.8 189.2
石川 41.6 10.5 228.1 232.7 204.6 203.3 213.2 253.5 193.2
福井 42.3 11.5 219.3 221.8 201.5 215 190.5 241.5 173.1
山梨 42 8.9 226.2 237.3 206.7 183.9 223.1 246.7 183.1
長野 41.9 9.7 222.3 205.6 207.4 193 205.9 241.8 191.1
岐阜 41.9 9.3 225.2 219.7 190.3 198.8 211.3 255.8 191.1
静岡 42.4 10.1 226 236.6 213.5 194 219.4 246.9 197.6
愛知 39.7 9.3 252.4 252.8 231.9 227.5 237.6 278.2 218.4
三重 41.3 9.8 237.4 240.7 227.1 197.2 207.8 258.2 196
滋賀 41.5 9.5 234.5 241.9 225.6 205.2 216 244.1 198.6
京都 41.1 9.1 259.4 222.5 240.5 213.8 233.5 300.5 170
大阪 40.1 9.1 265.6 279.9 251.5 222 264.6 274.3 237.9
兵庫 41.4 9.3 247.7 239 221 198.6 216.2 267.5 217.1
奈良 41 8.5 256.8 251.3 216.2 185.8 222.5 271.8 205.7
和歌山 41.7 9.6 237.3 220.2 196.3 195.5 215 258 199
鳥取 42.3 10.9 220.7 209.6 178.6 179.3 201 256.3 172
島根 42.3 10 212.7 213 183.2 189.5 191.2 235 172.2
岡山 42.5 9.9 220.9 209.3 197.6 190.2 187.8 245.2 192.9
広島 41.2 10.1 239.4 247.3 203.7 212.2 235.2 259.2 201.5
山口 42.4 10 229.7 221.2 202.6 204.7 195.8 248.7 191.6
徳島 42 10.2 226.5 205.6 204.3 199.4 189.5 239.5 168.2
香川 42 10.5 231.1 275.2 204.3 184.8 200.2 248.3 196
愛媛 42.1 9.2 210.1 199.5 187.3 189.8 187.6 221.8 182.8
高知 43.6 9.9 224.7 199.1 185.6 183.9 181.9 241.4 183.8
福岡 41 8.5 230.7 258.6 198.1 213.8 215.9 241.7 195.7
佐賀 42.4 10.5 201.4 209 170.3 192.2 182.4 215.5 167.9
長崎 41.8 9.7 212.6 199.1 188 190.1 187.2 224.5 187.9
熊本 42.9 9.9 213.6 195.4 180.2 180.2 188.9 231.6 175.8
大分 42.2 9.5 215.3 222.4 189.8 195.8 187.2 233.4 168.9
宮崎 42.5 9.7 200.5 198.3 163.7 173.7 173.9 222.2 162.5
鹿児島 42.7 9.2 206.9 189.7 168.2 180.1 182.1 221.2 177.1
沖縄 40.8 8 216.5 208.3 173.5 208 197.2 232.1 172.4

(*1)産業計には、上掲のほか、鉱業,採石業,砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門・技術サービス業、宿泊業,飲食サービス業、生活関連サービス業,娯楽業、教育,学習支援業及び複合サービス事業を含む。
(*2)他に分類されないもの

(4) IT業界の主な職種

SIer(システムインテグレーター)

SIer(システムインテグレーター)は、システムインテグレーション(SI)を請け負う企業のことです。SI(システムインテグレーション) は、クライアントの業務や作業を分析し、IT戦略の立案・策定から情報システムの企画、設計、構築・保守・運用までの一連のプロセスを一括して請負う業務のことです。SI(システムインテグレーション) を行う事業者のことを SIer(システムインテグレーター) と言います。日本の代表的なSI企業は野村総研、日本オラクル、電通国際情報サービス、NTTデータ、日本電気、東芝、日立製作所、富士通、等があり、海外ではIBMやMicrosoftなどがあります。

SE

SE(システムエンジニア)は、クライアントの要望 や ITコンサルタント の策定に従って、コンピューターシステム、ネットワークシステム、データベースシステムなどのシステム構築において、要求分析、要件定義、システム基本設計、開発、評価(テスト)、保守、運用などの一連の業務を行います。システム開発における上流工程を担当します。SE がコンサルタント業務を兼ねる場合もあり、明確に業務が定義されているわけではなく、システム案件が滞りなく進むようプロジェクトに従事します。SE の仕様に基づいてプログラマーがプログラミングを行います。
年収:300万円~700万円

社内SE

SE(システムエンジニア)の業務を社内向けに行うエンジニアのことです。社内システムにおける、要求分析、要件定義、システム基本設計、開発、評価(テスト)、保守、運用などの一連の業務を行います。SE はクライアント先に常駐するケースが多い一方、社内SE は勤務先も安定し、常駐 SE より待遇が良いとも言われています。常駐 SE が 社内SE へ転職するケースも多くあります。
年収:350万円~800万円

ブリッジSE

SE(システムエンジニア)の業務を国外向けに行うエンジニアのことです。国外の開発会社やエンジニアに国内案件を発注し、開発プロジェクトを一括管理します。国内からオンラインサービスを利用してプロジェクトをコントロールするケースと海外に常駐して管理するケースがあります。SEの技能に加え、発注先の国の文化や風習への理解やビジネス英語の能力も問われます。
年収:400万円~1000万円

ITコンサルタント

情報技術を利用して企業の経営戦略をサポートするために、IT戦略の立案策定を行います。IT戦略は、多様なアプローチや手法があり、定義や方法論はコンサルタントやITベンダー、企業のニーズによって分かれます。
年収:450万円~1000万円

PM(プロジェクトマネージャー)

開発プロジェクトの予算、スケジュール、進行、リソース、リスクなどの全てを管理し、成果物の品質など総合的な責任を持つ職務です。プロジェクトマネージャー は、経営的側面の管理能力が問われます。
年収:500万円~1000万円

PL(プロジェクトリーダー)

PM(プロジェクトマネージャー)の指示の元、開発プロジェクトの現場管理を行う職務です。PM は、クライアントとの交渉や予算など、経営的要素を包括する全体的な管理を行いますが、PL は、開発チームをマネジメントし、円滑にシステム開発が進行するように現場を取りまとめます。チームを牽引するリーダシップやプロジェクト管理能力に加え、システム開発におけるテクニカルなスキルや知識も求められます。SEやプログラマー、インフラエンジニアなどで経験を積み、PL へキャリアアップするケースが多くあります。
年収:500万円~700万円

プログラマー

SE の設計書に基づいて、実際にプログラミング作業を行います。プログラム言語は C言語 や Python PHP など大凡100種類以上もの言語が存在します。また、ジャンルに応じて必要となる言語も変わってきます。ジャンルには、Web系(ECサイトなど)、ゲーム系(オンラインゲームやゲームアプリなど)、組み込み・制御系(スマートフォンなどの機器の制御)、社内システム、汎用系(金融システムなど)、通信系(ルーターなどの通信関連プログラム)などがあります。1つのプログラム言語を覚えると、他の言語も覚えやすくなり、必要に応じて複数の言語を勉強することになるでしょう。プログラマーはITの登竜門の位置づけでもあり、プログラマーから SE や ITコンサルタント、PM などの上流工程へ進むようになります。
年収:250万円~600万円

Webデザイナー

「Illustrator」や「Photoshop」などのグラフィックソフトを用いて、Webサイトのデザインを行います。Webサイトは html や css、JavaScript などで表示され、また、PC や タブレット、スマートフォンなど画面解像度やサイズが異なるデバイスで閲覧されます。これらの特性を踏まえてデザイン案を作成する必要があります。
年収:250万円~500万円

サーバーエンジニア(インフラエンジニア)

サーバーエンジニアは、サーバーマシンやサーバーソフトウェアの設計、構築、セキュリティー、保守、運用などの業務を行うスペシャリストです。
年収:300万円~700万円

ネットワークエンジニア(インフラエンジニア)

ネットワークエンジニアは、コンピューターネットワークシステムの設計、構築、セキュリティー、保守、運用などの業務を行うスペシャリストです。ネットワークプログラミンの技術も必要になります。Windows や UNIX などのプラットフォームが提供するサービスやルーターやスイッチ、ファイヤーウォールなどのネットワーク機器を連携させ、安定したネットワークシステムを構築・運用します。
年収:400万円~800万円

データベースエンジニア

データベースエンジニアは、膨大なデータを円滑に管理するために、データベースの設計、構築、保守、運用、セキュリティーなどの業務を行うスペシャリストです。ソフトウェアエンジニアは、主にデータベースサーバーとして、Oracle、Microsoft SQL Server、MySQL、PostgreSQL などのサーバーソフトウェアを利用し、SQL(Structured English Query Language:問い合わせ言語)の知識が必要になります。近年では、ビックデータなどの巨大なデータを高速に扱うため、MongoDB や Redis などのNoSQLデータベースと言われるサーバーソフトウェアが利用されるようになってきています。
また、ハードウェアエンジニアは、データベースシステムのインフラをバックアップシステムも含め、長期的に安全なデータ管理システムの設計・構築・運用が求められます。
年収:300万円~700万円

(5) スキルと知識

プログラミング

スキルや知識は自宅でも身に付けることが可能です。特にプログラミングスキルは、無料で実行できる環境が提供されています。その1つにブラウザ上でプログラミングを学習できるウェブサービス ideone Paiza codepad などがあります。また、自身のパソコンに実行環境を構築したり PHP 「php7 を Windows10(64bit版) で動作させる ダウンロード&インストール 手順」 Python「python3 を Windows10(64bit版) で動作させる ダウンロード&インストール 手順」、低価格なレンタルサーバーを利用して、プログラミングやデータベースを動かして学習することも可能です。レンタルサーバーであれば作成したウェブアプリケーションなどを公開することも出来ます。

データベース

データベースも自身のパソコンに実行環境を用意することが出来ます。「MySQL5.6 を windows10 64bit版 に ダウンロード&インストール」低価格なレンタルサーバーを利用するのも良いでしょう。操作マニュアルなどもウェブ上に充実しているので、書籍を買わなくても、データベースを操作するSQLを無料で学習できる sqlbolt などのサービスもあり、ウェブの情報で十分に学習・操作することができると思います。

サーバーやネットワーク

実際のサーバー機器やネットワーク機器でコンピューターネットワークを構築してみるのは、非常に勉強になります。中古の機械などを安く購入し、自宅の部屋で試して見るのはどうでしょうか?かなりの実践的なスキルが身に付くと思います。現場でも活躍できるでしょう。プログラミングと違って、インフラの場合は、パソコン1台+ブラウザサービスで手軽に学習することが出来ません。また、現場では既に動いている環境を自由に操作できないので、学習の機会は少ないでしょう。

知識

知識は書籍やウェブサイトから修得できます。WEBエンジニアのための本。情報収集は率先して行いましょう。

スキルや知識を習得して資格を得る

スキルや知識を習得し、資格を得える土台とし、試験に臨んでみましょう。

(6) ITの国家資格

ITの国家資格を取得するための試験をご紹介します。資格の取得・保有は幾つかのメリットがあります。取得学習の恩恵として知識やスキルの強化を図ることが出来ます。また、資格の保有は意欲や積極性を示す材料にもなり、面接官に好印象を与えることも出来ます。PRの材料として有効に働く資格は、余力次第で取得を検討することが望まれます。
情報処理技術者試験と情報処理安全確保支援士試験です。情報処理技術者試験は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき経済産業省が、情報処理技術者としての「知識・技能」が一定以上の水準であることを認定している国家試験です。情報処理推進機構(IPA)が運営しています。

No. 試験区分 略号 実施時期
情報処理技術者試験
1 ITパスポート試験 IP 随時
2 情報セキュリティマネジメント試験
(平成28年度から)
SG 春秋
3 基本情報技術者試験 FE 春秋
4 応用情報技術者試験 AP 春秋
5 ITストラテジスト試験 ST
6 システムアーキテクト試験 SA
7 プロジェクトマネージャ試験 PM
8 ネットワークスペシャリスト試験 NW
9 データベーススペシャリスト試験 DB
10 エンベデッドシステムスペシャリスト試験 ES
11 ITサービスマネージャ試験 SM
12 システム監査技術者試験 AU
情報処理安全確保支援士試験
1 情報処理安全確保支援士試験
(平成29年度から)
SC 春秋

ITを活用する者の資格

ITパスポート試験

ITパスポート試験
職業人として備えておくべき最も基本的なIT知識の試験です。事務や営業サポートの担当者レベルの資格です。H29の実績では、応募者数:94,298名に対して合格率:50.4%です。

情報セキュリティマネジメント試験

情報セキュリティマネジメント試験
ITを安全に利用するための基本的な知識や技能の試験です。部門の業務遂行に必要な情報セキュリティー対策を実施し、維持、運営するための資格です。H30の実績では、応募者数:38,992名に対して合格率49.9%です。

情報処理技術者用の専門的な試験

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験
高度IT技術者になるために必要な基本的な知識や技能の試験です。H30の実績では、応募者数:155,928名に対して合格率25.6%です。

応用情報技術者試験

応用情報技術者試験
高度IT技術者になるために必要な応用知識や技能の試験です。H30の実績では、応募者数:101,442名に対して合格率23.1%です。

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験
CIO(最高情報責任者)やCTO(最高技術責任者)、ITコンサルタントを目指す人材に最適な資格です。経営戦略に基づいてIT戦略を策定し、情報技術を用いて事業の改善を図り、競争優位性を確立します。H30の実績では、応募者数:7,449名に対して合格率14.3%です。

システムアーキテクト試験

システムアーキテクト試験
SE(システムエンジニア)や 上級エンジニアを目指す人材向けの資格です。システム開発における上流工程を担い、システムの基本設計から完成までを適切に主導します。H30の実績では、応募者数:9,105名に対して合格率12.6%です。

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャーやプロジェクトリーダーを目指す人材向けの資格です。プロジェクトの全体を主導し、品質、リソース、コスト、スケジュール、リスクなどを適切に管理します。H30の実績では、応募者数:18,212名に対して合格率13.2%です。

ネットワークスペシャリスト試験

ネットワークスペシャリスト試験
ネットワークエンジニアやインフラエンジニアを目指す人材向けの資格です。情報システムネットワークの設計、構築、運用を主導します。H30の実績では、応募者数:18,922名に対して合格率15.4%です。

データベーススペシャリスト試験

データベーススペシャリスト試験
データベースエンジニアやインフラエンジニアを目指す人材向けの資格です。データベースシステムの設計、構築、運用を主導します。H30の実績では、応募者数:17,165名に対して合格率13.9%です。

エンベデッドシステムスペシャリスト試験

エンベデッドシステムスペシャリスト試験
組込みエンジニアやIoT系エンジニアを目指す人材向けの資格です。ハードウェアとソフトウェアを組み合わせるシステムを設計、構築し、要求される機能の実装や、性能、品質などの管理を主導します。H30の実績では、応募者数:4,646名に対して合格率17.8%です。

ITサービスマネージャ試験

ITサービスマネージャ試験
ITサービスマネージャを目指す人材向けの資格です。H30の実績では、応募者数:5,605名に対して合格率14.3%です。

システム監査技術者試験

システム監査技術者試験
情報システムのリスク分析を行い、評価する情報システム責任者の試験です。H30の実績では、応募者数:4,253名に対して合格率14.4%です。

情報処理安全確保支援士試験

情報処理安全確保支援士試験

情報処理安全確保支援士試験
セキュリティー技術者やコンサルタントを目指す人材向けの資格です。H30の実績では、応募者数:45,627名に対して合格率17.7%です。

(7) IT業界に求められる人材とは

  • 向上心や積極性
  • テクニカルスキル
  • ヒューマンスキル
  • コンセプチュアルスキル
  • 他業界の知識

どのような業界でも必要とされる人材は、柔軟な思考を持ち、常に学ぶ努力を惜しまない情熱モチベーションを持っている人でしょう。

大切なのは向上心や積極性

IT技術は刻々と進化し、国を超えて伝達し発展します。IT業界はスピードが速いと言われていますが、実際その通りです。次世代回線の5Gの通信速度は、現在国内で主流の「LTE」と比較すると100倍とも言われています。IoT(モノのインターネット) 、AI(人工知能)、ビックデータ 、量子コンピューター、ナノテクノロジー、3Dプリンター、ロボット工学など、ITを始めとする各デジタル分野の技術革新が第四次産業革命とも言われています。今、保有しているスキルや知識が陳腐化する可能性は十分に有り得ます。ですが、陳腐化してしまったスキルや知識でも、新しい技術への応用や転用が可能です。つまり、習得した技術や知識の恩恵は得られ続けるのです。例えば、C言語などは現在でも利用されており、新しいプログラミング言語への影響を与え続けています。保有している技術や知識を発展させることで、ITスペシャリストや開発上流工程の責任者へとキャリアアップを目指せます。現在保有しているスキルの熟練度を上げることや新しいスキルを習得することなど、スキルアップのチャレンジは常に行うべきです。IT業界では、スキルや知識を積極的に習得する向上心が欠かせない人材要素なのです。

テクニカルスキル(専門スキル)

即戦力に繋がる技術的なスキルや深い専門知識など、ハイレベルなテクニカルスキルは、企業側にとって魅力的な人材要素です。また、現状の状態で停滞せず、最新の情報をインプットし、新たな技術に取り組む柔軟性や積極性も重要です。スキルや知識の質やレベルに比例して報酬も上昇する傾向があります。未経験からでも技術や知識の修得は十分可能で、学習コストも低下傾向にあります。オンラインで学習できるサービス、自宅で学べるオンラインのプログラミングスクールなどを利用する手もあります。自身のレベルに合わせて計画的にテクニカルスキルを成長させ、目標とするキャリアアップを実現させましょう。

ヒューマンスキル(ビジネススキル)

SE(システムエンジニア)はクライアントの要望から要件定義やシステム基本設計を策定し、開発チームをマネジメントする職種で、専門知識だけでなく、問題解決能力やコミュニケーション能力が求められます。当然、セールスエンジニア、ITコンサルタント、PM(プロジェクトマネージャー)、PL(プロジェクトリーダー)などの開発上流工程の責任者においても、同等以上のヒューマンスキルが求められるでしょう。また、インフラエンジニアやプログラマーなどのテクニカルな職種においても、開発プロジェクトチーム内での連携が必要であり、スキルや知識だけでなく、コミュニケーション能力に加え、柔軟性や外向性も求められます。IT業界ではテクニカルスキルに注目が偏りますが、組織やプロジェクトのエンジニアとして活動する以上、ヒューマンスキルも同様に重要な人材要素になります。

コンセプチュアルスキル(概念化能力)

SIer(システムインテグレーター)で働く SE(システムエンジニア)や ITコンサルタント、PM(プロジェクトマネージャー)など、開発上流工程の責任者には、高いレベルのテクニカルスキルやヒューマンスキルに加え、問題や課題を可決する能力や総合的判断を行う能力が必要です。情報を多角的に深く解析・整理し、クライアントが抱えている課題の本質を見極め、正しい判断を行う能力が求められます。

異業界の知識

ITによって、異業界や異業種の課題が解決され、一昔前には考えられなかったサービスが可能となることも珍しくありません。ITは、異業界に浸透することで、新しい社会的価値を提供するのに役立っています。航空業界、自動車業界、医療業界、金融業界、旅行業界、など、多くの業界で様々なシステムが構築され、ITによって膨大なサービスが支えられています。他の分野との接点が多いIT業界では、ITの専門的な知識に加えて、クライアント先となる他の分野の知識も役立つのです。他業種で培ったノウハウ・知識やスキルをIT業界で活かすことも可能です。IT業界への転職では、自身で気付いていない強みや適正が見つかることが多くあるので、キャリアの棚卸は正確かつ詳細に行うべきでしょう。

スペシャリストかオールラウンダー

IT分野では、技術の専門性や細分化が進んでいます。一方ですべての開発を1人で行うフルスタックエンジニアの活躍も珍しくはありません。SIer(システムインテグレーター)では大規模なプロジェクトを多くの技術者でマネジメントし、ITベンチャーでは、優秀なエンジニアによってスモールスタートでローンチさせたプロダクトを、市場にフィットさせながらアジャイルに開発するケースが多くなります。スペシャリストになるかオールラウンダーになるか、2極化が進んでいくでしょう。

(8) 転職に必要な情報収集

情報収集

情報収集で自身と市場の評価を合わせることが大切です。

情報収集

転職の場合、働きながら転職活動を進める形になるでしょう。転職が決まるまでに、大凡3カ月~6カ月程度の期間が必要です。長引く可能性も十分あり得るので、安易に退職してはなりません。働きながらだと、思うように活動が進められない時期もあるでしょう。何もかも完璧に準備を整えてから転職活動をスタートさせるより、限られた時間の中で1つでも事を進めることが重要です。その1つ1つの積み重ねにより、本格的に行動をスタートさせる前段階の準備が自然と整うでしょう。その最初の1歩が情報収集です。

第三者視点

どんなことにも言えることですが、自分1人の考えをこねくり回すは非効率です。専門家はもちろん、転職経験者や身近な知人など、第三者の意見を取り入れることが肝要です。第三者視点の導入によって、効率の良い転職活動へと繋がります。転職セミナーへの参加、転職エージェントへの登録、経験者や知人との交流、自分に適する形で最新の外部情報を取り入れてみましょう。自分から見た自身の評価や社内の評価と市場の評価が乖離してしまうことは多々あるのです。その乖離を埋めることで、適切な転職活動を為すことが出来ます。自身や業界を含めた俯瞰的な視点を有することが出来るでしょう。企業側もこのようなスタンドポイントを備えている人材を好みます。多方面からの情報収集によって正しく現状を把握し、ゴールへの経路を現実的なものとして下さい。キャリアアップにおいて、小さなステップアップから大きなステップアップまで必須となる観点でもあります。

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客観的な視点を持つ

転職希望者でなくても、情報収集は無駄ではありません。情報の真偽を見定め、価値のある情報を収集する能力を身に付けることは有益なことです。客観的な見方で自分の現状を把握できます。自分のスキルや実績など、現状を正確に理解することは転職成功に欠かせない要素でもあります。これは、転職活動において不可欠な観点でもあります。孫子の謀攻に「彼を知り己を知れば百戦危うからず」とあります。自分の現状把握や企業研究を怠ってはなりません。

振り回されないこと

転職は人生の1つのターニングポイントで、多大な労力を割くことになります。自身の立ち位置をしっかり押さえることで、自分にとって必要なものが明確になります。不要なものに振り回されずに済み、納得できる転職となるでしょう。希望する転職市場の情況と自分の状態や考えとを照らし合わせ、無謀なチャレンジではなく確実な成功へと導きましょう。

(9) 転職と現状把握

情報収集をスタートさせたら、現状の整理を行います。

不満や満足を感じているポイント

転職する理由は十人十色で各人に事情があります。給与や待遇などの条件面、業務内容などの仕事面、職場雰囲気や社風などの環境面、家庭の事情や社会的な要因など様々です。不満がある点、逆に満足している点を洗い出し、転職理由を明確にさせることが不可欠です。現状のプラス要素とマイナス要素のバランスは転職先でのプラス要素とマイナス要素のバランスと密接に関係します。
現在、何に対してどのような不満を感じているのかを具体的にし、そして、どのように改善を図りたいのかも明確にします。また逆に、現在何にどの程度満足しているのかも明確にしてみましょう。不満ばかりが先行して、転職先で現在満足している点が不満に逆転してしまい、状況が改善しないケースもあります。

項目 内容
条件面 ・給与
・ボーナス
・昇給
・手当
・福利厚生
・休日
・勤務時間
・休息時間
・フレックスタイム
仕事面 ・仕事内容
・やりがい
・将来性
・スキルアップ
・難易度
・経営方針・ビジョン
環境面 ・対人関係
・残業
・休日出勤
・勤務地
・職場の雰囲気
・社風
・教育制度

転職の理由

転職理由の重要性

求職者の「転職の理由」には、「退職理由」と「志望動機」が含まれています。なぜ前職から転職したのか。なぜこの会社を選んだのか。企業側は、それら両方を明確にすることで、企業が求める人物像に照らし合わせています。従って、面接で問われる「転職理由」は、非常に重要視されているのです。人事担当は転職理由を切り口に、履歴書や職務経歴書からでは見通せない、求職者の本音や内面を知りたいからです。求職者の仕事に対する、動機、意欲、人間性と企業が想定している人物像とが合致しているか確認しています。従って「転職理由」を明確にし、面接に備えることが極めて重要です。優れた知識やスキルを習得した人材であっても、モチベーションや人柄に問題があっては、思うようなパフォーマンスを発揮できないことも十分考えられます。また、退職の理由は、求職者が前職を辞めざるを得なかった理由ですので、入社後にも同じ理由で退職する可能性もあり、企業側としては、このような事態は最大限避けたいものです。

転職理由の明瞭な答えを導き出す

「転職理由」となる「退職理由」と「志望理由」を言語化してみましょう。言語化することで、曖昧な点を洗い出し、自分の中で明瞭な答えを導き出します。根本的な退職理由を浮き彫りにすることで、本質的な問題が見えてきます。そして、問題解決の糸口として志望動機へと繋がります。

退職理由をポジティブな内容に

退職理由は往々にしてネガティブな内容になることが多いでしょう。厚生労働省の「平成29年雇用動向調査結果の概要」によると「給料等収入が少なかった」「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」「職場の人間関係が好ましくなかった」などの理由が上位を占めています。このようなネガティブな理由をそのまま面接官に伝えるのは危険です。ポジティブな内容に切り替える必要があります。退職理由がネガティブな理由のままであることは、不満をそのままとして捉えていると見えます。つまり、その不満を相手に解決してもらいたいという受け身な姿勢にさえ見えてしまいます。ネガティブな理由をポジティブな理由に切り替える事は、不満のある現状を改善させようとする前向きなプラス思考が必要です。企業はそのような積極的な性質を持った人材を求めます。

  • 報酬が少ない:実績に応じた報酬を得るため、企業業績に貢献し成果を出したい。
  • 残業が多い:就労時間とパフォーマンスの質を高めたい。
志望動機は未来の理想像

なぜこの会社を選んだのか。志望動機は、入社後、自分がこの会社でどのようになりたいのか、という未来への理想像です。キャリアアップ、仕事内容、報酬、環境、など、自分の未来像と入社後のビジョンを重ね合わせ、志望動機を熟考し言語化してみましょう。

退職理由と志望理由に一貫性を持たせる

退職理由となった問題の解決策として志望理由が成り立ちます。逆に言えば志望理由を満たせない現状が退職理由となります。従って、退職の理由と志望の理由に一貫性を持たせる必要があります。矛盾があると、面接官に指摘される可能性があります。

キャリアの棚卸

自分のスキルや実績などのキャリアの棚卸作業を行い、職務経歴書や履歴書を作成します。これまでの職務経験を具体的に言語化してみましょう。具体的に細かく洗い出すことで、新たな強みの発見にも繋がります。勤務先や職種、従事した職務、達成した成果や実績など、自己評価、果たした役割、発揮した能力、問題解決の対処、成功に導くために行った工夫や努力、携わった仕事の詳細内容を記述してみましょう。

企業研究

転職先となる企業の理解を深め、志望動機を満たすことが出来るか、自分の未来のビジョンを実現できるか、企業と自分の相性を見定める作業です。企業研究は転職活動において最も重要な作業の1つとなります。企業情報や事業内容、社員制度、採用情報など基本的な情報のチェックから、OB・OG訪問で直接その企業で働く社員の話を聞く、その企業や取引先企業を直に訪問してみる、社内報や業界地図などの関連書籍を読んでみる、など、出来る限り転職先となる企業に様々な角度からアクセスしてみましょう。

(10) 転職活動を成功させるポイント

相手の立場に立つ

転職の際、業界や業種、企業規模の大小に関わらず、心掛けるべき大切な事があります。それは相手の立場に立つことです。企業が求める人材像を把握することは、転職成功の重要ポイントになるでしょう。IT業界のことやITの職種を知ることはもちろんですが、求められる人材要素、ITに強い転職エージェントなど、IT業界に特化した知識を得ることで、より有利に転職活動を進めることが出来ます。

社風を掴んで面接官の意図を汲み取る

社風はその会社の価値観や信念などの文化を表します。法人の性格とも言えます。社風は業績などからは見えてこない企業の欲する人材像を研究する糸口にもなります。業績への貢献は、その人のテクニカルスキルや実績などからある程度推し量る事が可能ですが、企業はヒューマンスキルも重要視します。求人で求める人物像として、積極性、柔軟性、外向性、サービス性、緻密性、機敏性などが主に挙げられます。企業がどのような人間性を求めているのかを理解することが大切です。それを踏まえて、面接官の質問の意図を掴み、面接に臨みましょう。

仕事内容

社風はその会社の価値観や信念などの文化を表します。法人の性格とも言えます。社風は業績などからは見えてこない企業の欲する人材像を研究する糸口にもなります。業績への貢献は、その人の技術スキルや経験、実績などから審査が可能ですが、企業はヒューマンスキルも重要視します。求人で求める人物像として、積極性、柔軟性、外向性、サービス性、緻密性、機敏性などが主に挙げられます。企業がどのような人間性を求めているのかを理解することが大切です。それを踏まえて、面接官の質問の意図を掴み、面接に臨みましょう。

年収アップ

転職先を決める最も多い理由は年収アップです。そのため年収アップを動機に転職活動をスタートさせるケースが多いのは事実です。優秀な人材が高い報酬を求めることは当然なことです。しかしながら、年収アップや安定を主な志望動機として転職に臨む人材は企業側に好かれません。企業側は会社の成長に貢献できる人材を求めます。業績アップや企業活動の活性化を実現できる目的意識の高い人材を求めるのです。企業が必要とする人材像を捉え、自分の経験やスキル、志望動機、企業に求める事などを明確に伝えるようにしましょう。

主体性が重要

企業の大小は関係なく、企業側の都合で部署の配属や担当の仕事が決定されるのが基本です。自分が関わりたいと思った企業や仕事には、主体的にアプローチをかけましょう。主体的にアピールすることは、企業側への好印象に繋がります。面接での姿勢も「控えめ・受け身」な態度は、「後ろ向き・消極的」と捉われ、非常に敬遠されます。採用されたとしても、自分の望まない部署や仕事に関わることになる可能性も高まります。元々、遠慮がちな気質の方もいらっしゃるでしょうから、正反対の態度を無理やり演じる必要はありません。自分の希望や熱意を主体的にアピールする姿勢で、何時もより気持ちを前向きに転じ、しっかりと相手に意思を伝えるようにしましょう。

キャリア採用は即戦力

キャリア採用では即戦力が求められます。これまでの実績や保有技術が注目されます。未経験分野のチャレンジにおいても、知識の蓄積、技術やノウハウの修得など、企業側に好印象も持たせる準備を怠らないようにしましょう。キャリア採用では受け身な態勢はより避けられることになります。面接では積極的な姿勢で臨む必要があります。ですが、自分の実力を超えるような形で採用されてしまうと、仕事で無理が生じてしまい、採用後の職場で破綻する可能性があります。自分の技量に見合ったレンジでアピールすることが必要です。スキルや経験を段階的に習得するロングスパンの計画を図ることが重要です。

多くの企業に応募する

買い手市場には多くの人が集まり求人倍率が高まります。つまりライバルが多くいるのです。そのような市場では、条件の良い求人へ優秀な人材が集まり、書類選考が通らないケースが頻発します。上述した現状把握や企業研究からマッチング精度を高め、その上で多くの企業に応募することが求められます。質と量の両立を図り、計画的に就職活動を成し遂げましょう。

企業側が必要とする人材像

面接官に消極的と捉えられるような姿勢は望ましくありません。ですが、自分の要望を一方的に示すのもまた好ましくありません。スキルや向上心が十分であっても、企業側が必要とする人材像と乖離してしまってはナンセンスです。

経験やスキルを活かす

現在持っている自分の経験やスキルは、自分が有用だと考えているもの以外に、企業側にとって有用なものもあります。自分では気付いていない強みです。同じ業種や職種であっても、企業によって求める人材像は異なります。自分が持っている能力や経験と企業が求める人材要素を的確にマッチングさせることで、より転職成功の可能性が高まります。キャリアの棚卸を具体的かつ詳細にブレイクダウンすることで、能力や経験を確実にアピールできるようにしましょう。

(11) IT系に強い転職エージェントを活用する

  • 転職エージェントにも得意分野がある

転職を成功させるために、転職エージェントを有効に活用したいところです。転職エージェントは専門業者ですので、転職希望者にとって有益な情報を有しています。しかしながら、万能というわにはいきません。各社得意分野があります。また、保有している求人情報やサービスのクオリティにも差があります。自分に適したエージェントを見つけることは、転職成功への大きな一歩になるでしょう。

転職エージェントに登録するメリット

  • 転職市場の動向を掴める。
  • 自身の評価と企業側の評価の乖離を埋めれる。
  • 自分では見つけられない求人情報が得られる。
  • 自身では気付いていない強みや適正が見つかる。
  • 面接のアドバイスを受けられる。
  • 面接後のフォローがある。
  • 履歴書や職務経歴書の提出などのサポートが受けれる。

転職エージェントに登録するデメリット

  • 希望している以外の求人情報も提供される。
  • 転職エージェントや担当者の能力に左右される。
  • 求人情報が被る。

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日付

投稿日:2019年2月13日
最終更新日:2019年02月23日

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